実際には、太陽光発電システムを建築主が購入する方法もあれば、リースやPPA（電力販売型）のように、事業者が設備を所有する方法もあります。また、屋根を発電事業者に貸す「屋根貸し」という考え方もあります。

重要なのは、どの方式を選ぶかによって、初期費用、設備の所有者、契約期間、メンテナンス、総支払額、そしてZEH評価への扱いが変わるという点です。

ここでは、新築住宅でZEHを目指す場合の太陽光発電の導入方式について、代表的な種類と注意点を整理します。

太陽光発電の導入方式には複数の種類がある

新築住宅の場合、次の4つの導入方式が挙げられます。

このように、太陽光発電の導入方式にはいくつかの種類があります。

それぞれの導入方式の特徴

自己所有型

自己所有型は、建築主が太陽光発電システムを購入し、自宅の設備として所有する方法です。

初期費用は大きくなりますが、設備の所有者が建築主であるため、発電した電気を自宅で使うことができ、余った電気は売電することもできます。長期的に見ると、電気代の削減や売電収入によるメリットを得やすい方法です。

ZEHを目指す場合にも、最も分かりやすい導入方式といえます。
発電量を住宅のエネルギー収支に反映しやすく、BELS認定などの評価においても計画の整理がしやすいです。

一方で、初期費用だけでなく、将来的なメンテナンス費用も考えておく必要があります。
特に、パワーコンディショナは太陽光パネルよりも寿命が短い場合が多く、将来的な交換費用を見込んでおくことが大切です。

自己所有型は、初期費用をかけても、長期的な経済性や設備の自由度を重視したい場合に向いています。

リース型

リース型は、太陽光発電システムを事業者から借りて使用する方法です。
車のリースと同じように、設備を所有するのではなく、一定期間使用するための料金を支払うイメージです。
※ZEHでは、設備の所有者が建築主でないこと自体が問題になるわけではありません。

建築主が設備を購入するわけではないため、初期費用を抑えやすい点がメリットです。
毎月のリース料を支払いながら、住宅に設置された太陽光発電システムを利用します。

この方式では、発電量が多い月でも少ない月でも、リース料は基本的に一定となる場合が多くなります。そのため、毎月の支払いは読みやすい一方で、発電量が少ない場合には費用対効果が下がる可能性があります。

メンテナンスについては、リース料に含まれる場合があります。
ただし、点検、故障時の対応、パワーコンディショナ交換、災害時の扱い、契約終了後の撤去や譲渡については、契約内容によって異なります。

リース型は、初期費用を抑えて太陽光発電を導入したい場合に選択肢となりますが、契約期間全体のリース料総額と、メンテナンス範囲を十分に確認することが大切です。

例）中部電力ミライズ 「カテエネリース」、TEPCOホームテック 「エネカリ」、四国電力グループ 「あっと！電化パック太陽光」

PPA型(電力販売型)

PPA型は、事業者が住宅の屋根に太陽光発電システムを設置し、建築主はそこで発電された電気を購入する方式です。

設備の所有者は事業者であり、建築主は設備を購入しません。
そのため、初期費用を抑えて太陽光発電を利用できる点が特徴です。

PPA型は、リース型と似て見えますが、支払いの対象が異なります。

リース型は「設備を借りる方法」です。
一方、PPA型は「発電した電気を買う方法」です。

つまり、リース型では太陽光発電システムという設備に対して料金を一定に支払います。
PPA型では、太陽光発電システムでつくられた電気に対して料金を支払います。

PPA型では、発電した電気を住宅で使用し、その使用量に応じて電気料金を支払う形が一般的です。電力会社から購入する電気よりも単価が抑えられる場合には、電気代削減につながる可能性があります。

ただし、総支払額は契約単価と使用電力量によって変わります。
使用する電力量が多ければ支払額も大きくなりますし、契約単価が将来的に有利かどうかも確認する必要があります。

メンテナンスについては、事業者側が負担する場合が多いと考えられますが、これも契約内容によります。故障時の対応、契約終了後の設備の扱い、撤去費用、途中解約の条件などは事前に確認しておく必要があります。

PPA型は、初期費用を抑えたい場合には有効な選択肢ですが、電気料金単価、契約期間、契約終了後の設備の扱いを確認することが重要です。

例）株式会社シェアリングエネルギー「シェアでんき」、スマートソーラー株式会社「スマソラでんき」※東京都民限定

屋根貸し型

屋根貸し型は、建築主が自宅の屋根を発電事業者に貸し、事業者が太陽光発電を行う方式です。現在、戸建て住宅用はほとんどPPA型に移行しています。

この方式では、建築主は太陽光発電システムを購入せず、屋根の使用料を得る形になります。
発電設備の所有者は事業者であり、発電した電気の扱いも契約内容によって異なります。

ZEHを目的とする場合、屋根貸し型は特に注意が必要です。

単に屋根を貸し、発電した電気を事業者がすべて売電する形であれば、その発電量は住宅のエネルギー収支に反映されません。そのため、BELS認定などにおいてZEHの評価対象になりません。

ZEHを目指す場合に確認すべきこと

ZEHに向けて太陽光発電を計画する場合は、導入方式の名称だけで判断せず、次の3点を確認することが大切です。

発電した電気がZEH評価に反映されるか

最も重要なのは、発電した電気がその住宅のエネルギー収支に反映されるかどうかです。

自己所有型は整理しやすい方法ですが、リース型やPPA型でも、発電した電気を住宅で使える契約であれば、ZEH評価に活用できる可能性があります。

一方、屋根貸し型などで発電した電気をすべて売電する場合は、ZEH評価に使えない可能性が高いため注意が必要です。

契約期間と終了後の扱い

リース型やPPA型では、長期契約になる場合があります。

そのため、契約期間、途中解約の条件、契約終了後に設備が譲渡されるのか、撤去されるのかを確認しておく必要があります。

メンテナンスを含めた総支払額

太陽光発電は、初期費用だけで判断しないことが大切です。

自己所有型では、将来の点検費用やパワーコンディショナの交換費用を見込む必要があります。
リース型やPPA型では、月額料金や電気料金単価だけでなく、メンテナンス費用がどこまで含まれるのかを確認する必要があります。

初期費用の安さだけでなく、契約期間全体での総支払額を合わせて判断することが重要です。

まとめ

ZEHに向けた太陽光発電の計画では、「初期費用が安いか」だけで導入方式を選ばないことが大切です。

特に確認すべきなのは、発電した電気がその住宅のZEH評価に反映されるかという点です。
屋根に太陽光パネルが載っていても、発電した電気を住宅で使えない契約であれば、ZEHの計画としては使えません。

太陽光発電は、長く使う住宅設備です。
導入時の価格だけでなく、契約内容と将来の負担まで確認したうえで、自分の住まいに合った方式を選ぶことをおすすめします。

家づくりでは、こだわりたい部分がたくさんあります。

断熱性能を高めたい、窓を良くしたい、太陽光発電を載せたい、キッチンや浴室にもこだわりたい、外観や内装もおしゃれにしたい、外構や庭もきれいに整えたい。
家づくりを考え始めると、「せっかく建てるなら、できるだけ良いものにしたい」と思うのは自然なことです。

しかし、現実には予算があります。
すべてに十分なお金をかけることができれば理想的ですが、多くの場合、どこかで予算の調整が必要になります。

そのときに大切なのは、単に金額を削ることではありません。
「どこにお金をかけると、住んでからの満足度が高くなるのか」
「どこを削ると、後から後悔しやすいのか」
を考えながら、優先順位を決めることが大切です。

家は、完成してから長い年月を過ごす場所です。
見た目の好み、毎日の使いやすさ、暑さ寒さへの快適性、光熱費、メンテナンス、将来の暮らし方まで、さまざまな要素が関係します。

だからこそ、家づくりでは「何にお金をかけるか」を整理することが、後悔しにくい住まいをつくるための大切な出発点になります。

今回は、家づくりでどこにお金を掛けるべきかを決めるための参考として、優先順位を考えて行きたいと思います。

優先順位を決める基本的な考え方

家づくりでお金をかける優先順位は、単に「高価なもの」や「目立つもの」から決めるべきではありません。
「後から変えにくいもの」、「暮らしへの影響が大きいもの」、「長く安心して住むために必要なもの」を軸に考えることが大切です。

ここでは、以下の考え方を優先順位を考えるヒントとして整理します。

1. 後から変えにくいもの
2. 暮らしの快適性・健康・光熱費に長く影響するもの
3. 安全性・耐久性・メンテナンス性
4. 家族の暮らし方に合うかどうか
5. デザインや見た目・満足度

家づくりでは、性能、使いやすさ、デザイン、将来の維持費を切り離して考えることはできません。
そのため、どれか一つだけを重視するのではなく、これらの考え方を踏まえて、限られた予算の中でバランスを取ることが重要です。

家づくりでお金をかける優先順位

ここでは、基本的な考え方をもとに、家づくりでお金をかける優先順位を整理します。

基本的な考え方の基準に当てはめると、優先順位は以下のように考えられます。

これはあなたの価値観とは異なるかもしれません。
しかし、プロが優先順位をつけるとすればこうすると考えた順番だと理解して頂けたらと思います。

この順位は、単に金額の大きさで決めたものではありません。
完成後に変えにくく、長く暮らしに影響するものほど、優先度を高く考えています。

特に、第1位から4位までの構造、耐震性、防水、断熱、気密、窓といった部分は、住み始めてから簡単にやり直すことができない、住宅の基本性能となります。
そのため、家づくりの初期段階でしっかり検討しておく必要があります。

第5位、6位に空調・換気、日射取得・日射遮蔽・採光計画を入れたのには訳があります。
もはや、夏の暑さを避けるためには冷房は必須となります。今後は基本性能と考えてもおかしくない項目です。
今後、更に熱くなっていくことを考えた場合、この重要度は非常に高くなっています。
それと同じように、日射遮蔽などの夏の暑さを防ぐ必要性も非常に高くなっています。
これらの点から、順位が高いと考えて下さい。

また、第7位に間取りがきていることに、「低するぎるのではないか？」と疑念を持たれる人もいるでしょう。しかし、よく考えると間取りは、もし不便であっても「がまん」すれば病気になったり、体を壊したりすることはあまり考えられません。ですので、この順位となっています。

第8位、9位の省エネ設備や太陽光発電に関しては、将来的にZEHが最低基準となることを踏まえてランクインさせています。つまり、この項目も近いうちに家の基本性能となる項目です。

一方で、外構、庭、植栽などは、家庭の暮らし方や敷地条件によって優先度が変わります。
そのため、順位が低いから重要ではないという意味ではありません。
あくまで、限られた予算の中で「何を先に確保するべきか」を考えるための目安です。

まとめ

家づくりでは、こだわりたい部分が多く、すべてに十分なお金をかけることは簡単ではありません。
だからこそ、限られた予算の中で「何を優先するか」を整理しておくことが大切です。

特に、構造、耐震性、地盤、防水、断熱、気密、窓、空調、換気といった部分は、完成後に大きく変えることが難しく、住み始めてからの暮らしにも長く影響します。
そのため、家づくりの初期段階でしっかり検討しておきたい項目です。

一方で、外構、庭、植栽、デザイン、内装なども、決して重要度が低いわけではありません。
これらは、敷地条件、家族構成、暮らし方、将来の計画によって優先度が変わります。
例えば、日中に在宅する時間が長い家庭では太陽光発電の活用度が高くなりやすく、車や自転車をよく使う家庭では外構計画の重要度が高くなります。
また、外観や内装のデザインは、毎日の気分や愛着にも関わる大切な要素です。

大切なのは、「性能を取るか、デザインを取るか」といった単純な二択で考えないことです。
安全性、快適性、省エネ性、使いやすさ、見た目の満足度、将来の維持費を総合的に見ながら、自分たちの暮らしに合った優先順位を決めることが、後悔しにくい家づくりにつながります。

家づくりで迷ったときは、まず「後から変えにくいか」「長く暮らしに影響するか」「自分たちの暮らしに本当に必要か」という視点で考えてみてください。
そのうえで、予算の中で何を優先し、何を調整するかを整理していくことが、満足度の高い住まいをつくる第一歩になります。

＜参考＞「住宅省エネ2026キャンペーンが公開されました」

今回はその続編として、関西で家づくりを検討している方に向けて、5・6地域における新築住宅の補助金、太陽光発電・蓄電池の助成制度、住宅ローン控除などの税制優遇を改めてまとめます。

関西の多くの地域では、みらいエコ住宅2026事業の補助額は「5・６地域」の金額が目安になります。　※山間部などでは地域区分が異なる場合があるため、実際の申請時には建築地ごとの地域区分の確認が必要です。

制度一覧

まずは今回紹介する制度についての一覧です。区分は大きく３つに分かれています。
それぞれについて、紹介していきます。

みらいエコ住宅2026事業

新築住宅で最も大きな柱になるのが、国の「みらいエコ住宅2026事業」です。前回に紹介した内容と一緒になりますが、対象世帯によって補助額が異なる点が大きなポイントです。GX志向型住宅は補助額が大きい一方で、断熱等性能等級6以上、一次エネルギー消費量削減率、再生可能エネルギー、HEMSなどの条件を満たす必要があります。対象となる住宅の条件や期間については、前回のブログを参考にして下さい。

＜参考＞「住宅省エネ2026キャンペーンが公開されました」

関西で確認できる2026年度の自治体補助制度

関西では、住宅本体の新築補助よりも、太陽光発電・蓄電池・高効率給湯器などに対する助成が多く見られます。2026年度として確認できた主な制度を整理すると、以下の通りです。

大阪府は、令和8年度の府内市町村の省エネ・再エネ支援制度を一覧化しており、下記サイトで制度一覧が確認できます。制度内容や予算終了のタイミングは市町村ごとに異なるため、建築地の自治体ページでの確認が必要です。

＜参考＞大阪府内市町村の省エネ・再エネに関する支援制度

※注意したいのは、自治体の太陽光・蓄電池補助は、FIT・FIPを利用しないことや、自家消費率30％以上などの条件が付くことが多い点です。

大阪市：令和8年度「住宅等の脱炭素化促進事業補助金」
国の補助事業の交付決定を受けた人を対象に、断熱窓、高効率給湯器、蓄電システム等への上乗せ補助を行う制度。
補助額は、既存住宅の開口部断熱改修が3分の1以内・上限10万円、高効率給湯器が1台3万円、家庭用蓄電システムが1kWhあたり3万円・上限30万円です。

兵庫県：令和8年度「自家消費型住宅用太陽光発電設備等導入補助事業」
太陽光発電設備は7万円/kW、上限5kW、蓄電池は工事費込み・税抜きの3分の1などが示されています。
FIT・FIPを利用しないこと、発電電力量の30％以上を自家消費することなどが主な要件です。

滋賀県：令和8年度「スマート・ライフスタイル普及促進事業」
太陽光発電システム7万円/kW、上限30万円、蓄電池は価格または15.5万円/kWhの低い方の3分の1以内、上限30万円などの制度が予告されています。

奈良市：令和8年度「地域脱炭素移行・再エネ推進事業補助金」
新築を含む個人住宅に太陽光発電設備と蓄電池を設置する場合、太陽光は7万円/kW、蓄電池は補助対象経費の2分の1が補助対象とされています。ただし、太陽光と蓄電池を同時に設置し、いずれも申請する必要があります。

和歌山県：令和8年度から個人の申請窓口は各市町村となり、市町村を通じて太陽光発電設備や蓄電池等の導入を支援する仕組みが示されています。
県の制度では、太陽光発電設備は7万円/kW、蓄電池は価格の3分の1、上限47万円とされています。 さらに和歌山市では、新築を含む市内の一戸建て住宅に設置する場合、太陽光発電設備は7万円/kW、家庭用蓄電池は補助対象経費の3分の1・上限50万円とされています。

省エネ住宅に関係する税制優遇

2026年に家を建てる場合、補助金だけでなく、税制優遇もあわせて確認しておきたいところです。特に省エネ住宅では、住宅ローン控除や贈与税の非課税措置などで、住宅性能の違いが優遇内容に関係してきます。

住宅ローン控除：省エネ性能が借入限度額に関係

住宅ローン控除は、住宅ローンを利用して住宅を取得した場合に、年末ローン残高の0.7％を所得税などから控除できる制度です。最大13年間にわたり控除できる制度なので、実際に控除出来る額も大きくなりがちです。

国土交通省は、令和8年1月1日から令和12年12月31日までに入居した場合に適用できるよう、住宅ローン減税の適用期限を5年間延長する方針を示しています。2026年入居の場合、住宅ローン控除は住宅の省エネ性能によって借入限度額が変わります。

贈与税の非課税措置：省エネ等住宅は非課税枠が大きい

親や祖父母などから住宅取得資金の援助を受ける場合は、住宅取得等資金の贈与税非課税措置を確認しておきたいところです。省エネ等住宅として扱われるには、新築住宅の場合、断熱等性能等級5以上かつ一次エネルギー消費量等級6以上、または耐震等級2以上・免震建築物、または高齢者等配慮対策等級3以上などの基準を満たす必要があります。

この制度を使う場合は、住宅性能証明書などの書類を贈与税の申告書に添付する必要があります。

まとめ

家づくりでは、補助金だけでなく税制優遇もあわせて確認しておくことが大切です。特に住宅ローン控除や贈与税の非課税措置では、住宅の省エネ性能が優遇内容に関係します。

省エネ性能の高い住宅は、冷暖房費や快適性の面だけでなく、補助金や税制優遇の面でも有利になります。つまり、これからの家づくりでは、断熱性能や一次エネルギー消費量等級を「暮らしやすさの指標」として見るだけでなく、「資金計画にも関係する性能」として考える必要があります。

そこで、Heat20という学識者で組織されている団体が、日中の明るさの確保に関する基準を設けました。今回はその基準の内容について、解説していこうと思います。

これから、家を計画する際の参考にして貰えたらと思います。

目標となる”空間の明るさ”

通常、明るさを検討する場合は、床面の明るさを基準にする場合が多いです。
しかし、Heat20で新たに設定された明るさの基準は、”空間照度”という新たな基準となっています。
空間照度は、字のごとくその部屋の実際に目で見える明るさを指します。

具体的には、「部屋の中央の床から150cmの場所から水平に視線を向けた場合の鉛直面の照度」を指しており、実際に人間が感じる明るさに近い値となっています。

この空間照度について、設けられた最低限の明るさは50ルクスです。
これは部屋全体の明るさを保つためのベースとしての最低限の明るさで、窓から入ってくる太陽光の明るさによって確保することを目指します。

ここで、注意が必要なのは読書や作業などを行う場合は、この明るさでは不足するため、別途照明器具で補う必要があります。

空間照度を確保するための2大手法

空間照度を適切に保つために、大きく２つの方法によって明るさを確保します。
一つは「入ってくる明るさの確保」で、もう一つは「入った明るさを保つ」方法です。
具体的に見ていきましょう。

窓からの明るさを確保する方法

日中の部屋の明るさを確保するには、太陽の光を如何に取り入れるかが大切です。
この太陽の光を取り入れるにあたって、工夫すべき点が５つほどあります。
それが、

①周囲の建物や障害物の影響を考慮する。
②窓で光の通りやすさを調整する。
③窓自体の大きさを工夫する。
④部屋の大きさを考慮する。
⑤窓を複数設けて、明るさを調整する。

です。

周囲の建物や障害物が十分に離れている場合は、１階でも２階でも窓から入る明るさはさほど変わりませんが、建物や障害物が近くにある場合、１階に入る明るさが極端に減ってしまいます。
ですので、周囲の建物や障害物が近い場合は、特に明るさの確保に注意する必要があり、これから紹介する工夫を取り入れると良いでしょう。

窓ガラスは、種類によって明るさの通りやすさが異なります。
また、カーテンなどの付属部材がどんな物かによっても異なります。
同じカーテンでも、遮光タイプとそうでないものとでは、光の通りやすさが全く異なるので、注意が必要です。

また、窓のガラス部分の大きさも重要です。単純にガラスの部分の大きさが２倍になれば、明るさも２倍となります。しかし、窓は大きくすればするほど、断熱性能が落ちるため、最適な大きさにする必要があります。

また、同じ大きさの窓があっても、部屋が大きければ大きいほど、空間照度は暗くなります。
ですので、大きな部屋にはより大きな窓が必要となります。

また、窓を大きくする他に、窓を複数設けることでも空間照度は明るくできます。同じ大きさの窓を２枚設ければ、明るさも２倍となります。

内装の色によって明るくする方法

窓から入ってきた明るさを確保する方法としては、内装に利用するクロスや床の色を工夫することです。

こちらの２つの画像を見てください。画像右手にある壁の色が異なるだけです。
どちらのほうが空間照度が高いと言えそうでしょうか？

反射率の低い、黒いクロスを利用している右側の画像は、左の画像に比べると暗く感じるのではないでしょうか？

このように内装に利用するクロスや床などは、色によって反射率が異なります。
この反射率を工夫することで、その空間の明るさを変えることができるのです。

例えば、床のブラックなどの暗い色であれば、反射率は10％程度しかありません。
これに対して、白っぽい色の床やクロスは80％もの反射率があります。
ナチュラル色と呼ばれるものだと、大体50％程度の反射率です。

空間照度の計算方法

ここからは、あまり一般の人向けではありませんが、空間照度を求める方法を記載しておきます。

窓から入る光の量

窓から入る光の量をXとすると、

X=１㎡あたりの採光量（ルーメン）×窓のガラスの面積×ガラスの可視光透過率×付属部材の可視光透過率

となります。可視光透過率は、カタログなどに載っている値となります。

部屋の空間照度Ev

まずは先程のXから、

全ての窓のXの合計÷その部屋の床面積＝床面積１㎡あたりの部屋全体の採光量

そして、次の式が少し複雑です。
Rをその部屋の内装全体の反射率、Cは窓が南の場合は－0.38、南以外の窓の場合は－0.28として、
Log（面積１㎡あたりの部屋全体の採光量）×0.91＋0.42×R＋C　＝　Log（空間照度Ev)

となります。Logと言う、対数が出てくるので、暗算では計算不可能ですね。

これで求めた空間照度Evが50以上であれば、OKとなります。

計算した例

8畳の部屋に、一般的な窓（幅1.65ｍ、高さ1.3m、ガラスの透過率70％、レースカーテンのみ）が南向きにある部屋で、南側の隣の家が１ｍほどの距離にあり、内装はナチュラル色を計画する場合、空間照度Evは29ルクスとなります。

ですので、窓1枚だけだと、50ルクスには届かないことになります。
ここから、窓を大きくするのか、窓を追加するのか、内装をもっと明るくするのかなどの工夫を行うことになります。

ただし、この例では隣の家が極端に近い場合です。距離がしっかり離れていれば、50ルクスを下回ることはあまりありません。

まとめ

空間照度自体の計算は、それほど難しいものではありませんが、素人の人が計算するとなると、割と困難かもしれません。特に隣の家がとても近い場合は、基準をクリアできないケースがあります。
ですので、隣の家が近い場合（１ｍ以下）は、空間照度自体を計算してもらうことで、最低限の明るさを確保して貰うと良いでしょう。

換気を自動でしてくれて、冬の冷たい風や夏の熱気をそのまま入れない。

澄家は「熱交換」をしてくれる換気システムなので、冬には外の冷たい風と室内のあたたかい空気で熱を交換し、あたたかい空気に近い温度の、新鮮な空気が室内に取り込まれます。
夏には外の熱気とクーラーで冷やした室内の空気の熱を交換し、冷たい空気に近い温度の、新鮮な空気が室内に取り込まれます。
それにより、冬は暖房の、夏はクーラーの効きがとてもよくなり、結果的に冷暖房費の節約につながってきます。
キコリの家はそれに床下エアコンと吹き抜けを組み合わせることで、冬は床下から家をまるごとあたため、夏は吹き抜け上のクーラーでお家を丸ごと冷やし快適な温度にしていきます。
このシステムが活用できるのはお家の断熱・気密の性能がとても高いからでもあります。

花粉症やアレルギー体質の方に

澄家は外部のフィルターで、虫はもちろん花粉やPM2.5などのアレルギーの元をキャッチし
換気によってアレルゲンがお家の中に入るのを防いでくれます。
花粉のシーズンはなかなか窓を開けられなくて、換気が気になる…という方も
安心してすごしていただけます。

小さい子どもがいる家族に

小さい子ども（特にハイハイをしている0～1歳の子）は大人よりも床に近いところで生活をしています。
直接に床に触れることも多く、床が冷えると身体が冷えやすくなります。
床がほんわか暖かいことで（床暖房ほど熱々にはなりません）身体を冷やすことがなくなり
マンションに住んでいたときより、風邪をひきにくくなった…というお声をいただくことも多いです。
また、子どものみならず、大人でもエアコンの風が当たることが苦手な方も多いですよね。（私もです）
床下エアコンはお家の基礎に向けて風をあて、基礎空間から温めていくので
身体には直接風があたらず、マンションのときより身体が楽になった…というお声もいただきます。

家族が多く、出費が気になる方に

家族が多いと、それぞれの夏パジャマ・冬パジャマ、夏布団・冬布団…と数もたくさん必要に
なりますよね。そのうえ小さいうちは毎年のようにサイズアウト…
私も今未就学児を3人育てているので、彼らが成人するまでに最低限必要なパジャマや布団の数を考えたただけでも気が遠くなります。

澄家+床下エアコンのお家では、家中が一定の温度であたたかくなるため
冬の夜でも冷えて冷えて寝られない…ということがありません。
半袖半ズボンのパジャマで年中寝ることができ、分厚い冬用布団も不要になります。
かさばる布団の収納場所もいらなくなりますし、年中同じパジャマで過ごせるので経済的です。
特にトリプルサッシのお家では、窓のそばで寝ても冷気を感じることが全くないのでより快適に過ごしていただけます。
冷暖房の効率も上がり電気代をおさえることにもつながります。

澄家と床下エアコンのデメリットは？

メリットがたくさんある澄家と床下エアコンですが、デメリットも気になりますよね。
デメリットとして考えられるのは、高断熱・高気密のお家で空気がまわるように計画をしっかり考えていないと快適にならない…ということが大きいかなと思います。
ですので、澄家の経験のない工務店にオプションで換気を澄家に変えられると、思ったようなメリットを感じられないこともあるかもしれません。
上記により、リノベーションで澄家だけポンと入れるのもあまり向かないシステムになります。
また、三種換気よりはやはり初期投資の費用もかかります。（デメリットについてはまた次のブログで詳しく触れますね）
それでも、生活の快適さには変えがたいかなと思っています。
何より、お引渡ししてきたキコリのお施主さんたちがみなさん1年を過ごされて「とっても快適です！前のお家と全然違う！」と教えてくださったことが、この換気システムを標準にすることに至った理由です。
ぜひ、この快適さをキコリのお家で体感してみてください。